就活前に要チェック！業界研究・企業分析に役立つ募集要項の読み解き方

募集要項は、就職活動をするうえで大切な情報源。読み解き方がわかれば、その企業が自分の希望するキャリアを描けるのかどうかや、なりたい社会人像に近づける環境かどうかを判断しやすくなります。この記事では、各項目の見方や用語の解説など、読み解き方のヒントを紹介します。

「業種」と「職種」。響きは似ていますが中身は違います。それぞれの意味や両者の違いを知って、仕事選びに役立てましょう。

業種
企業の事業内容を指します。「業界」という言葉で表されることも。例としては、建築業や小売業、金融業、運輸業などがあり、その項目を見ればどのような事業をしているのかがわかります。

職種
担当する仕事の中身を指す言葉です。営業、販売、経理、技術、編集など、具体的にどんな業務を担当するか表します。

マスコミで働きたい、建築会社に勤めたい、流通業界に入りたいなど、扱いたい商材や商品、あるいは興味のある業界がはっきりとしているなら、業種からチェックしていくのがおすすめです。一方で、営業がしたい、資格を生かして経理や事務に携わりたい、接客が好きなど、希望する仕事内容が明確な人は、まず職種に着目してみましょう。

「時間」や「勤務時間」の項目には、所定労働時間と呼ばれる「契約で定められた働く時間」が書かれています。働く時間は社会人生活の軸。会社にいる時間がわかれば、働いてからの生活を想像しやすくなるはずです。ここでは、勤務時間の項目を読み解くための用語解説をします。

固定時間制
始業と終業の時間が固定されている、もっとも一般的な勤務時間形態です。表記された時間には通常、時間外労働が含まれていないので実際働き始めると残業などで労働時間が伸びる場合もあることに注意しましょう。
＜表記例＞
9：00〜18：00（休憩60分）

フレックスタイム制
1カ月の総労働時間が決まっており、それを満たせば1日の労働時間や出勤・退勤の時刻に縛りがない働き方を指します。固定時間制と比較して自由度は高いですが、好きなタイミングでいつ働いても良いというわけではありません。仕事に従事する必要がある「コアタイム」という時間帯が定められています。
＜表記の例＞
8：00〜22：00（コアタイム11：00〜15：00）

固定時間制は生活のリズムを作りやすいところが大きなメリット。一方、フレックスタイム制は出退勤時間を自分の裁量で決められるので、ラッシュ時の出退勤を避けられたり子育てなど仕事以外のことにも時間を割けたりという良い面があります。

「試用期間」とは企業側が採用者を試験的に雇用する期間のこと。1〜6カ月が多く、企業はこの期間に仕事の適性や能力を判断・評価します。基本的には、この試用期間を満了してから本採用に移行することになります。新卒採用を行っている企業でも、試用期間を設けている企業は多いようです。「試用」という言葉に不安を感じるかもしれませんが、正当な理由がなければ期間中も簡単に解雇はできませんので、一生懸命仕事に取り組めば心配はいりません。ただし、試用期間は本採用と異なる就労条件になることがあるので注意しましょう。例えば給与を、本採用より低く設定していることもあります。一方、保険などの福利厚生面に変わりはないのが一般的です。期間の長さや期間中の契約条件については募集要項に記載されているので必ずチェックしましょう。

給与欄に記載されている金額は、初任給であることが一般的です。初任給とは入社して初めてもらう月給のこと。特別な記載がない限り、税金や社会保険料などを差し引かない「額面」の金額で表記されています。そのため、実際に支払われるのは表記より少ない金額になります。もろもろの差し引き分を引いた金額を表記する場合は、「手取り」と但し書きされることが多いです。
項目が分かれている場合もありますが、給与欄に昇給について記載がある場合もあります。昇給とは仕事ぶりが査定され基本給の金額変更があること。査定の頻度を書いている企業もあります。

＜表記例＞
原則年1回　など
※例の場合、原則的に1年間に一回査定があるという意味になります。

年間の収入には毎月の給料のほか賞与が加算される企業も少なくありません。賞与とはボーナスのこと。この項目には賞与が年に何回支給されるかに加えて、標準的な金額や支給される月が書かれる場合もあります。ちなみに目安の金額も「手取り」ではなく「額面」である場合がほとんどです。

＜表記の例＞
年2回（6月・12月）／年2回　※年間平均4カ月分　など

インセンティブとは、本来「社員をほめる」あるいは「やる気を起こさせる」制度を指しますが、募集要項内では給与・年収に関わる内容が多いです。例としては昇給やボーナス、成績目標を達成した場合などに支払われる報奨金があります。報奨金のような特別のインセンティブがある場合は、賞与と同じタイミングで支払われることが多く、基本的に賞与の項目に記載されます。
＜表記の例＞年2回　※年間平均5カ月＋報奨金（業績に応じて支給）　など

「出来高制」は、仕事の成果が収入に反映される給与形態のこと。例えば、営業職なら1件の契約で○○円と単価が決まっており、契約件数分が給与として支払われる、もしくは基本給に加算されます。成果分のみが給与になる場合、完全出来高制と記載されることもあります。収入額の見込みは立てにくいですが、自分にピッタリの仕事で業績を上げやすい場合には勤務年数や年齢に関係なく高収入が得られる可能性があります。

福利厚生とは、生活の保障をしたり快適な職場環境を整えたりするために会社が整備する施策のことです。具体的な例を紹介しましょう。

社会保険
代表的なものには以下の4つがあります。毎月の給与からそれぞれの保険料が天引きされますが、その分一定の条件下で保障や給付が受けられます。
・雇用保険…失業した場合、条件を満たしていれば失業給付が受けられる。
・労災保険…仕事上の理由または通勤で、ケガや病気あるいは死亡した場合に保険金給付を受けられる。
・健康保険…ケガや病気で医療機関にかかった際の費用が軽減される。
・厚生年金保険…一定の年齢に達するなど条件を満たした場合に老齢年金を受けられる。

これら4つの保険すべてに企業が加入している場合、福利厚生の欄には「社会保険完全完備」と記載されるのが一般的です。

各種手当
企業によって異なりますが、さまざまな手当てが用意されていて、条件に従って毎月の給与に規定の金額が上乗せされます。

代表的な例としては
・扶養手当…扶養する家族がいる場合に支給。
・住宅手当…家賃の一部又は全額を支給。
・交通手当…通勤にかかる費用を一部、または全額支給
・資格手当…仕事に必要な資格を有している場合に支給
・役職手当…管理職などについた場合に支給
・慶弔・災害見舞金…慶事や弔事などのとき、基準に従って支給
・暖房手当…寒冷地で暖房費として冬期間に支給

このほか社宅や保養所、社員食堂、健康診断、社員旅行や育児休暇などなど、社員が健康を保ち、仕事に集中できるよう、快適な勤務環境を整える制度や施設があり、企業によって内容が異なります。

同じ業界であっても、企業によって職場環境や待遇は異なります。募集要項をしっかりチェックし、いろいろ比較して最適と思える職場を見つけましょう。不安や疑問がある場合は採用担当者に確認してみてください。
社会人生活が始まると、就活中には想定していなかった環境や状況になることもしばしば。そうした理想と現実のギャップを少しでも少なくするためにも、この募集要項の読み込みが企業分析の役に立つはずです。